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医療保険に加入している方も多いと思いますが、本当に必要性を理解して加入している方はどのくらいいるでしょうか。人によって違う医療保険の必要性についてご紹介します。

 

自身の経済状況を考え検討する

 

保険制度が確立されている日本では、一定の高額な医療費がかかった部分に関して医療費の払い戻し制度があります（高額療養制度）。しかし、お金がまったく不要になるわけではありません。入院中の差額ベッド代、食事代、交通費、日用品などは自己負担となります。

また、治療費で「先進医療」治療を受けた場合、先進医療にかかる技術料は全額自己負担となります。

最近は、入院しても短期間入院が多いので入院費用はそれほどかからないと思われている方もいますが、病気の種類によっては長期の入院が必要となるケースもあります。

例えば、脳血管疾患（脳梗塞やくも膜下出血など）で治療入院が必要になると約100日～120日くらいといわれています。

 

公的保障額を知り保障額を設定

 

医療保険の目的は本来、不慮の事故や病気などによって治療費が高額になった場合に備える保険です。このため、一般的な医療保険の主な保障は、入院した際「入院一日につき〇〇円」といった形で払われる入院給付金や「手術1回につき〇〇円」といった形で払われる手術給付金となっています。

ですから医療保険を検討する時には、まず自身がどんな場合にどのくらいの公的保障が受けられるのかを知っておくことがとても大切です。例えば、治療費が一定以上の高額になった時の「高額療養制度」、所定の障害状態になった時の「障害年金」、一定期間、病気やケガで働けなくなった時の「傷病手当」などです。

また、これら公的保障も、会社員か自営業者かで受けられる保障が違います。自営業者の方には「傷病手当」はありません。そのため、自営業者の方は会社員の方よりも公的保障は弱くなります。それぞれの状況に応じた対応策として医療保険の保障額を設定することが大切なのです。

 

老後の医療費も視野に入れる

また、現在は若く経済的に余裕があり、医療保険の必要性がない方でも、将来、老後の医療費については考えておかないといけません。老後の年金と貯金から医療費が必要になったら、経済的に困ることはないか？ 現在だけではなく、中長期の視点に立ち、将来の自分が困らないために準備しておくことも必要です。

 

ポイント

これからの時代、日本は人口が減少し高齢化社会に向かっていく中で、医療費を含めた社会保障費は確実に増加していきます。国の財源は今後逼迫することが考えられ、個人に求められる負担は増えることが予想されます。

 

 

 

いざという時に困らないよう一人ひとりが自身の状況に応じた賢い準備をしっかりとしておくことが大切です。その準備の中に医療保険も組み入れるべきかどうか、考えてみてはいかがでしょうか。