お知らせ NEWS

医療保険の必要性                 

病気やけがに備えて、医療保険に加入している方は多いと思います。しかし、本当に必要性を理解して加入している方はどのくらいいるのでしょうか。今回は医療保険についてご紹介します。

 

高額な医療費か発生する場合

　保険制度が確立されている日本では、一定の高額な医療費がかかった場合、医療費の払い戻し制度があります（高額療養費制度）。

　しかし、医療費がまったく不要になるわけではありません。入院におけるベッド代の差額、食事代、交通費、日用品などは自己負担です。また、先進医療治療を受けた場合の治療費も全額自己負担になります。短期間の入院ならば費用は補償でまかなえると思われている方もいますが、病気の種類によっては長期の入院が必要になり、医療費が発生する場合があります。

 

POINT

脳血管疾患（脳梗塞やＶも膜下出血など）で治療入院が必要になると約100日～120日くらい入院が必要です

 

　医療保険は、不慮の事故や病気などによって治療費が高額になった場合に備えるためのものです。一般的な医療保険の主な補償内容は、入院した際に「入院一日につき〇〇円」といった入院給付金や、「手術1回につき〇〇円」といった手術給付金という内容です。そのため、公的な補償では補うことができない医療費を負担することができます。

 

公的な補償を把握する

　医療保険に加入を検討する時は、公的な補償も考えたうえで自分はどんな時にどのくらいの補償を受けられるのかを事前に知っておくことが大切です。

　公的な補償には、治療費が一定以上の高額になった時の「高額療養費制度」、所定の障害状態になった時の「障害年金」、一定期間、病気やケガで働けなくなった時の「傷病手当」などがあります。

　これらは、会社員か自営業者かで、受けられる補償が違います。自営業者の方は「傷病手当」はありません。そのため、会社員の方よりも公的補償は弱くなります。それぞれの状況に応じた医療補償の体制を考えておくことが大切です。

　今は経済的に余裕があって医療保険の必要性がなくても、老後のことはしっかりと考えておく必要があります。もし、高額な医療費が必要になった場合、年金と貯金だけで支払うことができるのかを計算し、将来の自分が困らないように準備しておきましょう。

 

POINT

人によって加入が必要な人と、不要な人がいます。

 

いざという時のために

今後、日本は人口が減少し高齢化社会に向かっていくでしょう。医療費を含めた社会保障費が増加し、国の財源を逼迫していくことが考えられています。そして、個人の負担が増えることも予想されます。いざという時に、困らないためにも準備をしっかりとしておくことは大切です。